昔から地震・雷・火事・おやじと、恐ろしいものの一つにあげられているが、そのうちおやじのこわさはなくなったが地震と火災のこわさは今も尚続いている。

今まで宿毛市でも火災は随分あったようであるが、大きな火災は戦後に集中している。その主なものはつぎの通りである。

昭和２１年１２月２１日午前４時２０分におきた南海道沖地震の直後の出火であった。

火元は船田留次氏宅であった。船田家は現小筑紫の山中建材店の隣にあったが、ここは埋立地に建築されていたので、地震の揺れが特にひどく、歩行困難であった上に、すぐ停電となったので、動きがとれなくて、屋外に避難するのに困難であった。

そこで足元を明るくするため、マッチで火をつけ、その燃えかすを土間に捨てた所、土間においていた油の入った瓶が倒れ、油が土間一面に流れ広がっていたのに引火、またたく間に燃えあがった。その時付近の人は、津波の襲来を恐れて高い所へ避難していたので、消火活動が思うに任せず、火はつぎつぎと燃えひろがリ小筑紫の繁華街１９戸を焼失してしまう火災となったのである。

この地震による火災は宿毛でも発生し、４戸が罹災している。

「強風下宿毛の中心街で火事」と高知新聞は報じている。高知新聞によると火事の模様はつぎのようであった。

「３月１５日午後１０時半ごろ、同市水道町のスーパーマーケット主婦の店南入り口にある喫茶店「ドリアン」の客席から火を出し、折からの強風にあおられて火はまたたく間に燃えひろがり、同喫茶店をはじめ、主婦の店、隣接の宇和島自動車宿毛営業所の事務所、倉庫、独身寮、福島アパートや民家など１０戸を全焼、２０戸を半焼(延べ約２６００平方メートル)して１６日午前零時半ごろ消し止めた。この火災で４６世帯、１３６人が焼け出された。出火とともに同市内の消防車４台と動力ポンプ約３０台をはじめ、中村市からも３台の消防車が応援にかけつけ、約５００人の消防団員で消火に当たったが、強風と水の便が悪かったため思わぬ大火となった。」

被害総額は４，９４６万円であった。この火事の原因はドリアンの客の１人が、あやまって石油ストーブを倒し、火が燃えひろがったためといわれる

７月２６日午後６時頃宿毛市真丁みやこ呉服店の倉庫付近から火を出したが、発見が遅れたのと、空気が乾燥していたので、またたく間に火勢が強くなり、隣接の商店街や、宿毛市農業協同組合倉庫、民家など１７棟約１０００平方メートルをやき、１時間半後に消し止めた。

出火場所が真丁の商店街にあたるため、密集する商店から商品や荷物を運び出す人、火元のななめ向いにある、セントラル劇場から避難する人や消防団員、ヤジ馬などで一時は大混乱であった。

宿毛市では火災後直ちに災害対策本部を設け、被災者へのたき出しなどの救助活動をした。

　全焼　店舗６、住家３、倉庫４

　半焼　住家３、倉庫１

損害額５，０７０万円である。

１月１０日午前４時４０分頃新町松平清志氏方よリ出火、戦前戦後を通じて最大の大火事となった。

当日は北東約１０メートルの強風が吹いており、またたく間に松平宅を焼き、火は付近一帯に燃え広がり、さらに幅４米の道をへだてた向い側商店などに飛び火し、商店や民家、倉庫など２１棟を全焼、映画館など７棟を半焼して７時半頃消し止めた。

損害額は１億２，７４８万７０００円である。この火災のため宿毛市はただちに、市役所内に災害対策本部を設け、被災者へのたき出しなど救助活動を行い、又同日緊急市議会を開いて対策を協議し、災害救助費９４万５０００円を支出し、全焼者に５０００円、借家で全焼者３０００円その他半焼又は消防活動のための水浸しになった方々に２０００円の見舞金をだした。県も１０日午前１１時半から山本副知事、西村厚生労働部長、永野厚生課長、大町秘書広報課長らが集まって、宿毛市の大火に対する救援対策を協議した。その結果現地調査の上改めて救援策をたてることとなり、とりあえず西村厚生労働部長らが同日午後、宿毛市へ来て被災者を見舞うとともに、県から見舞金として全焼世帯に５０００円、半焼世帯に２５００円が贈られた。日赤県支部よりも被災者への救援物資として毛布４０枚が届けられた。

２月１３日午前３時１０分頃、宿毛市本町(水道通り)旅館兼スナック経営仁井佐江子さん方車庫付近より出火し、同店車庫や谷本スポーツ店、萩本稔さんの倉庫、甲藤勝さんの倉庫とつぎつぎと燃え拡がった。

宿毛消防署は勿論、市内の沖の島を除く全消防分団より応援を求め、全力をあげて消火に当ったが、ようやく１時間５０分後の午前５時頃消火した。

当日は高知県に異常乾燥注意報か出されており、空気が乾燥していた上に出火時間が深夜であったので発見が遅れ、また消防車か駈けつけてからも、緊急時の水の便が悪かった為放水が遅れたことが原因したといわれる。全焼は商店５、倉庫２、半焼は商店１、部分焼商店１であり、被害総額は５，２６２万５０００円である。

昭和４２年より、５０年に至る火災状況及び出動状況は別紙の通りである。

最近は家庭でプロパンガス、石油類の使用が増え火災の危険は増大した。しかしその反面、消防署などの消防施設が完備し、電話の普及につれて、火災報知が迅速となり、初期消火が徹底するようになった。過去の大火の教訓を活かし火の取り扱いに充分注意をし、いざという時のために消火器の設置などに気を配らないと、気象状況や発見の遅れなどにより、思いがけない災害を招く恐れがある。